※この記事では、病気欠勤などを含め、病気やメンタル不調などで長期間仕事を休む場合を「休職」と表現しています。制度や名称は会社によって異なるため、詳しくは勤務先へ確認してください。
休職が決まったとき、会社に何を確認すればいいのか分からず、不安になったことを今でも覚えています。
僕が最初に感じたのは、「会社へ何を確認しよう」ではありませんでした。
「会社や同僚に迷惑をかけてしまった。」
その申し訳なさで頭がいっぱいでした。
限界まで無理をして働いていましたが、仕事の内容も頭に入らなくなり、長期間仕事を休む決断をしました。
引き継ぎもしなければと思いましたが、当時の僕には十分に対応できる状態ではありませんでした。
少し落ち着いてからようやく考えられるようになったのが、
「会社へ何を確認すればいいんだろう。」
ということでした。
当時の僕は人事の仕事をしていたので、制度についてある程度の知識がありました。
その知識があったことで少し安心できた部分もあります。
それでも、実際に当事者になると不安はなくなりませんでした。
「こんなことを会社に聞いてもいいのかな。」
「休職の手続きは何から始めればいいんだろう。」
そんなことを考えながら会社へ連絡したことを覚えています。
会社へ確認すること自体に勇気がいる人も少なくないと思います。
だからこの記事では、休職が決まったときに会社へ確認しておいてよかったことを、僕の実体験をもとに整理しました。
この記事が、これから会社へ連絡する人の不安を少しでも軽くできればうれしいです。
① 長期で休むにあたって必要な手続きはありますか？
休職が決まって会社へ連絡するとき、僕ならまずこの質問をします。
「長期で仕事を休むことになったのですが、私の方で必要な手続きはありますか。」
この一言で、その会社で必要な手続きや今後の流れを教えてもらえることが多いと思います。
例えば、僕の会社では診断書を提出したあと、まずは年次有給休暇を使用し、その後は病気欠勤、さらに休職へと移行する流れでした。
ただし、この流れは会社によって異なります。
最初から休職になる会社もあれば、年次有給休暇や病気欠勤を経て休職になる会社もあります。
だから、「長期で休む場合は、どのような流れになりますか。」
と最初に確認しておけたことは自分にとって安心材料でした。
📌 最初の電話で確認しておきたいこと
- 必要な手続きは何か
- 診断書は必要か
- 提出期限はいつか
- 提出方法（郵送・メール・持参など）
- 長期で休む場合の流れ
- 今後の連絡窓口は誰になるか
- 会社とはどれくらいの頻度で連絡を取る予定か
僕の場合は、上司から「2週間後に連絡します。」
と事前に伝えてもらえたことで、
「こちらから連絡しないといけないのかな。」
と悩まずに済みました。
人事の仕事をしていた僕でも、当事者になると何から確認すればいいのか分からなくなりました。
「必要な手続きはありますか。」 という一言から始めるだけで十分だと思います。
② 年次有給休暇が終わった後はどうなりますか？
長期間仕事を休むことになったとき、僕が気になったのは、
「この先どうなるんだろう。」 ということでした。
年次有給休暇が終わったらどうなるのか。
その後は病気欠勤なのか、休職なのか。
どのタイミングで傷病手当金の対象になるのか。
制度を詳しく理解したいというより、これからの流れを知っておきたい。 そんな気持ちでした。
僕の会社では、
- 年次有給休暇
- 病気欠勤
- 休職
という流れで進みました。
会社によって制度は異なるため、最初から休職になる会社もあると思います。
なので「今後はどのような流れになりますか。」と確認しておくと、少し先の見通しが立ち、不安が和らぐと思います。
人事の仕事をしていても、実際に当事者になると、
「制度を知っていること」と「安心できること」は別でした。
制度を理解することが目的ではなく、自分がこれからどのような流れになるのかを知ること。
それだけでも、気持ちはずいぶん落ち着いたように思います。
③ お金はどうなりますか？
少し休むことに慣れてくると、今度はお金のことが気になり始めました。
僕の場合、一番不安だったのは、
「このまま家族を養っていけるんだろうか。」
ということでした。
仕事を休んでいる以上、これまでと同じように給与が支給されるわけではありません。
だからこそ、早い段階で会社へ確認しておくことで安心できることがありました。
📌 お金について確認しておきたいこと
- 給与はいつまで支給されるか
- 社会保険料はどのように支払うのか
- 社宅や住宅手当への影響はあるか
- 賞与への影響はあるか
- 給与が支給されなくなった後の補償（傷病手当金など）はあるか
- 傷病手当金の申請方法
給与はいつまで支給されますか？
まず確認したかったのは「給与はいつまで支給されるのか」でした。
僕にとって一番大きかったのは、
「この先も生活していけるのだろうか。」
という不安です。
給与がいつまで支給されるのかが分かれば、生活費だけでなく社会保険料の支払いについても見通しを立てることができます。
まずは、
「給与はいつまで支給されますか。」
と確認するだけでも安心につながりました。
社宅・住宅手当への影響はありますか？
住まいへの影響も確認しておくと安心です。
僕は社宅に住んでいたため、
「このまま住み続けられるのだろうか。」
という不安もありました。
社宅ではない方でも、会社によっては住宅手当の支給条件が変わる場合があります。
生活に直結する部分だからこそ、早めに確認しておくと安心でした。
また、賞与への影響も会社によって異なります。
こちらも合わせて確認しておくと、家計の見通しを立てやすくなると思います。
給与が支給されなくなった後の補償はありますか？
給与が支給されなくなった後の補償も確認しましょう。
僕は人事の仕事をしていたので、傷病手当金という制度は知っていました。
でも実際に休む立場になって知りたかったのは、
「制度」ではなく、「自分の場合はどうなるのか」でした。
給与が支給されなくなった後は、傷病手当金などの制度を利用できる場合があります。
申請のタイミングや方法は会社によって異なるため、
「休職中のお金について教えていただけますか。」
と会社へ相談し、自分の場合を確認することの方が安心につながると感じました。
④ 復帰については、今すぐ考えなくても大丈夫です
休み始めた頃は、
「ちゃんと元のように働けるようになるんだろうか。」
という不安もありました。
でも今振り返ると、休み始めたばかりの頃に復帰のことばかり考えても、答えは出ませんでした。
まずは休養すること。
必要な手続きを進めること。
生活のリズムを整えること。
それが何より大切だったように思います。
復帰については、体調が回復してきたタイミングで会社と相談しながら考えていけば十分です。
焦って結論を出そうとしなくても大丈夫です。
今は、目の前の一日を安心して過ごすことを優先してほしいと思います。
まとめ
休職が決まると、不安なことが次々と頭に浮かびます。
僕も同じでした。
人事の仕事をしていたので制度は知っていましたが、
当事者になると、不安はなくなりませんでした。
だからこそ感じたのは、
「会社へ確認すること」そのものが安心につながる。 ということです。
会社へ連絡すること自体に勇気がいる人もいると思います。
でも、
「長期で仕事を休むことになったのですが、私の方で必要な手続きはありますか。」
その一言だけでも十分です。
そこから会社が必要な手続きや今後の流れを教えてくれるはずです。
一度にすべてを理解しようとしなくても大丈夫です。
一つずつ確認しながら進めていけばいい。
この記事が、その最初の一歩になればうれしいです。
会社への確認事項が整理できたら、次は「どう休むか」が大切になります。
僕自身が回復期に実際にやってよかったことを、体験をもとにまとめています。
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